デザインやグッズ制作、ウェブサイトの装飾などで、世界的な名画を使用したいと考えたことはありませんか？ゴッホやモネ、ダ・ヴィンチといった巨匠たちの絵画は、一定の期間を過ぎると「パブリックドメイン（著作権切れ）」となり、原則として誰でも自由に利用できるようになります。
しかし、「どの画家の著作権が切れているのか」「商用利用する際にどんな注意点があるのか」など、法律に関わる部分は複雑でわかりにくいと感じる方も多いでしょう。
本記事では、2026年現在ですでに著作権が切れている有名画家の一覧から、パブリックドメインの基本知識、そして実際に名画を商用利用する際の重要な注意点までを徹底的に解説します。アート作品を安全かつ効果的に活用するためのガイドとして、ぜひ参考にしてください。
パブリックドメイン（著作権切れ）とは？美術作品の著作権の基本
著作権切れの画家一覧を見る前に、まずは美術作品の著作権に関する基本的なルールを理解しておきましょう。
著作権保護期間は原則として「著作者の死後70年」
著作権とは、作品を創作した人（著作者）が、その作品がどのように利用されるかを決めることができる権利です。日本の著作権法において、絵画などの美術作品の著作権保護期間は、原則として「著作者の死後70年」と定められています。
著作者が亡くなった翌年の1月1日を起算日とし、そこから70年が経過した年の12月31日をもって著作権は消滅します。著作権が消滅し、社会の共有財産となった状態のことを「パブリックドメイン」と呼びます。パブリックドメインとなった作品は、著作者や遺族の許可を得ることなく、複製や展示、さらには商用利用も含めて自由に扱うことが可能になります。
2018年の著作権法改正による変更点
かつて日本の著作権保護期間は「著作者の死後50年」でした。しかし、環太平洋パートナーシップ協定（TPP）の締結に伴う法整備により、2018年12月30日に改正著作権法が施行され、保護期間が50年から70年へと延長されました。
この改正により、すでに死後50年が経過してパブリックドメインとなっていた作品の権利が復活することはありませんが、法改正のタイミングで死後50年を迎えていなかった画家たちの著作権は、さらに20年間延長されることになりました。そのため、過去の知識のまま「50年経ったから使える」と勘違いして無断利用してしまうと、著作権侵害となるリスクがあるため注意が必要です。
注意すべき「戦時加算」の特例
海外の画家の作品を利用する際、特に気をつけなければならないのが「戦時加算」という特例措置です。第二次世界大戦中、日本はアメリカやイギリス、フランスなどの連合国と敵対関係にあり、これらの国の国民の著作権を十分に保護していませんでした。
そのため、平和条約に基づき、戦争期間中の日数を著作権の保護期間に上乗せすることが義務付けられています。加算される日数は国によって異なりますが、例えばフランスやアメリカ、イギリスなどの場合、約10年半（3794日）が本来の保護期間に加算されます。
つまり、連合国民であった画家の作品は「死後70年」ではなく「死後約80年半」が経過しないとパブリックドメインにならないケースがあるのです。海外の近代画家の作品を扱う際は、この戦時加算の計算を忘れないようにしましょう。
【2026年最新】著作権が切れている有名画家一覧
ここからは、2026年現在ですでに著作権が切れており、作品がパブリックドメインとなっている代表的な有名画家を時代や地域別にご紹介します。
ルネサンス〜バロック期の画家
15世紀から17世紀にかけて活躍した巨匠たちの作品は、すでに数百年が経過しているため、すべてパブリックドメインとなっています。西洋美術の基礎を築いた彼らの作品は、現在でも世界中で愛され、様々なデザインに転用されています。
- レオナルド・ダ・ヴィンチ（1519年没）
- ミケランジェロ・ブオナローティ（1564年没）
- ラファエロ・サンティ（1520年没）
- サンドロ・ボッティチェッリ（1510年没）
- ヨハネス・フェルメール（1675年没）
- レンブラント・ファン・レイン（1669年没）
- ディエゴ・ベラスケス（1660年没）
- ピーテル・パウル・ルーベンス（1640年没）
ダ・ヴィンチの『モナ・リザ』やフェルメールの『真珠の耳飾りの少女』など、誰もが知る名画も、著作権の観点からは自由に利用することが可能です。
印象派・ポスト印象派の画家
19世紀後半から20世紀初頭にかけて活躍した印象派やポスト印象派の画家たちも、多くが没後70年（および戦時加算期間）を経過しており、著作権が切れています。彼らの色彩豊かで柔らかなタッチの作品は、カレンダーやパッケージデザインなど、商業的にも非常に人気があります。
- クロード・モネ（1926年没）
- エドゥアール・マネ（1883年没）
- ピエール＝オーギュスト・ルノワール（1919年没）
- エドガー・ドガ（1917年没）
- ポール・セザンヌ（1906年没）
- フィンセント・ファン・ゴッホ（1890年没）
- ポール・ゴーギャン（1903年没）
- ジョルジュ・スーラ（1891年没）
- グスタフ・クリムト（1918年没）
- アルフォンス・ミュシャ（1939年没）
モネの『睡蓮』やゴッホの『ひまわり』、クリムトの『接吻』など、グッズ化されることの多い名画も、基本的にはパブリックドメインとして扱われます。
日本の有名画家
日本の画家については、戦時加算を考慮する必要がないため、没後70年を計算するだけで著作権の有無を判断できます。江戸時代の浮世絵師から、明治・大正期に活躍した近代日本画の巨匠まで、多くの名作が自由に利用可能です。
- 葛飾北斎（1849年没）
- 歌川広重（1858年没）
- 喜多川歌麿（1806年没）
- 東洲斎写楽（年代不詳・江戸後期）
- 伊藤若冲（1800年没）
- 尾形光琳（1716年没）
- 黒田清輝（1924年没）
- 青木繁（1911年没）
- 菱田春草（1911年没）
- 竹久夢二（1934年没）
葛飾北斎の『富嶽三十六景』や伊藤若冲の緻密な花鳥画は、和風のデザインを取り入れたい場合に非常に重宝される素材です。
近年パブリックドメインになった画家
2020年代に入ってから没後70年を迎え、新たにパブリックドメインの仲間入りを果たした画家もいます。彼らの作品は長らく著作権で保護されていましたが、近年になって二次利用の可能性が広がりました。
- アンリ・マティス（1954年没）
- フリーダ・カーロ（1954年没）
- ピエト・モンドリアン（1944年没）
- エドヴァルド・ムンク（1944年没）
- ワシリー・カンディンスキー（1944年没）
「色彩の魔術師」と呼ばれたマティスや、メキシコの国民的画家であるフリーダ・カーロは、2025年に著作権保護期間が終了し、大きな話題を呼びました。ムンクの『叫び』も、現在はパブリックドメインとして自由に利用できます。
まだ著作権が切れていない有名画家一覧
一方で、20世紀後半まで活躍していた画家たちの多くは、まだ著作権保護期間内です。これらの画家の作品を無断で利用すると著作権侵害となるため、必ず権利者からの許諾を得る必要があります。
20世紀に活躍した画家
シュルレアリスム（超現実主義）やキュビスム、ポップアートなど、現代アートの礎を築いた巨匠たちの多くは、まだ著作権が有効です。
- パブロ・ピカソ（1973年没）
- サルバドール・ダリ（1989年没）
- マルク・シャガール（1985年没）
- ルネ・マグリット（1967年没）
- ジョアン・ミロ（1983年没）
- アンディ・ウォーホル（1987年没）
- キース・ヘリング（1990年没）
- ジャン＝ミシェル・バスキア（1988年没）
- 藤田嗣治（1968年没）
- 岡本太郎（1996年没）
ピカソやダリ、ウォーホルなどの作品は、ファッションブランドとのコラボレーションなどでよく見かけますが、これらはすべて厳しい権利処理と高額なライセンス料の支払いのもとに行われています。個人や企業が許可なくグッズ化することは絶対に避けましょう。
保護期間の計算における注意点（ルオーの例など）
著作権が切れているかどうか微妙な年代に亡くなった画家の場合は、慎重な計算が必要です。特に、先述した「戦時加算」が適用される海外の画家の場合は注意しましょう。
例えば、フランスの巨匠ジョルジュ・ルオーは1958年に亡くなっています。単純に死後70年を足すと2028年末で著作権が切れるように思えますが、ルオーはフランス人（連合国民）であるため、約10年半の戦時加算が適用されます。そのため、ルオーの著作権が完全に切れるのは2039年の半ば頃となります。2026年現在ではまだ保護期間内であるため、無断利用はできません。
利用したい画家の没年が1940年代〜1960年代の場合は、国籍と戦時加算の有無を必ず専門機関や文献で確認するようにしてください。
著作権切れ（パブリックドメイン）の絵画を商用利用する際の注意点
著作権が切れてパブリックドメインになった名画であれば、何でも自由に使って良いのでしょうか。実は、著作権以外にもクリアすべき権利やルールが存在します。商用利用やグッズ販売を検討している方は、以下の点に十分注意してください。
所有権と著作権の違いに注意する
著作権が消滅していても、絵画の現物（キャンバスや紙）には「所有権」が存在します。所有権とは、その物を物理的に支配し、扱う権利のことです。
パブリックドメインの絵画であっても、美術館や個人コレクターが所有している現物を勝手に持ち出したり、無断で写真撮影をして商用利用することは、所有権の侵害や施設管理権の侵害にあたる可能性があります。美術館での撮影が禁止されている場合は、それに従わなければなりません。「著作権がないから撮影も自由」というわけではないことを理解しておきましょう。
美術館や所蔵元の利用規約を確認する
美術館が公式に公開している絵画のデジタル画像をダウンロードして利用する場合、その美術館が定めている利用規約（ライセンス）を必ず確認してください。
近年では、ニューヨークのメトロポリタン美術館やアムステルダムの国立美術館など、所蔵作品の高画質画像を「CC0（クリエイティブ・コモンズ・ゼロ）」というライセンスで無料公開し、商用利用も完全に許可している太っ腹な美術館が増えています。
しかし、一部の美術館や画像提供サイトでは、「学術・教育目的のみ無料」「商用利用の場合は別途申請とライセンス料が必要」といった独自のルールを設けている場合があります。画像の入手元の規約に従わずに商用利用すると、トラブルに発展する危険性があります。
著作者人格権に配慮し過度な改変を避ける
著作権（財産権）は死後70年で消滅しますが、著作者の人間としての尊厳や名誉を守るための「著作者人格権」は、著作者の死後も一定の保護を受けるとされています。
著作者人格権には、作品を勝手に改変されない権利（同一性保持権）などが含まれます。パブリックドメインの作品だからといって、画家の名誉を著しく傷つけるような悪意のある加工や、社会通念上許容されないような改変を行うことは控えるべきです。パロディやデザインへの組み込みを行う際も、元の作品や画家に対するリスペクトを忘れないようにしましょう。
写真の著作権（二次的著作物）に気をつける
絵画をカメラで撮影した「写真」には、カメラマンの著作権が発生する場合があります。
平面の絵画を正面から忠実に撮影しただけの写真（複写写真）については、新たな創作性が認められないため、写真としての著作権は発生しないというのが日本の一般的な判例です。しかし、照明の当て方を工夫して油絵の凹凸を強調したり、斜めから撮影して立体感を出したり、背景を含めて撮影した写真には、写真家による創作性が認められ、「二次的著作物」として写真家の著作権が発生します。
そのため、インターネット上で見つけた絵画の写真を勝手に使うと、画家の著作権は切れていても、写真家の著作権を侵害してしまう恐れがあります。安全に利用するためには、信頼できるパブリックドメイン画像配布サイトや、美術館の公式アーカイブから画像を入手することが重要です。
まとめ
本記事では、著作権が切れている画家の一覧や、パブリックドメインに関する基本的な知識、そして商用利用する際の重要な注意点について解説しました。
- 著作権の保護期間は原則として著作者の死後70年
- 海外の画家には「戦時加算」が適用される場合があるため注意が必要
- ダ・ヴィンチやモネ、ゴッホ、北斎など多くの巨匠の作品がパブリックドメインとなっている
- ピカソやダリ、シャガールなど20世紀に活躍した画家の多くはまだ著作権が有効
- 著作権が切れていても、所有権や施設管理権、著作者人格権への配慮が必要
- インターネット上の画像を拾うのではなく、美術館の公式アーカイブやCC0の素材サイトを利用する
これらのルールを正しく理解し、適切な手順を踏むことで、世界の名画を安全にデザインやビジネスに取り入れることができます。偉大な画家たちが残した文化遺産に敬意を払いながら、アートの魅力を広げるクリエイティブな活動にぜひ役立ててください。
コメント